部下が当事者意識を持つことで、主体的に考え、行動し、成長することができます。そのためには、マネージャーが適切な環境を整え、関わり方を工夫することが重要で
当事者意識を持たせるための7つのポイント
- 何よりも関係性の質が大事
- どれだけ期待しているのかを伝える
- 結果についてのフィードバックをする
- 考える癖をつけさせる
- ウェットブランケットマネージャーにならない
- 情報の開示
- 責任の範囲を広げる→結果を出す→より責任の範囲が広がる＝ステップアップ
① 何よりも関係性の質が大事
- 信頼関係がなければ、どんな施策も効果を発揮しない。何事も出発点はここ。
② どれだけ期待しているのかを伝える
- 「○○さんの成長を期待している」「〇〇さんだからお願いしたこと」と伝えることで、当事者意識が芽生える。
③ 結果についてのフィードバックをする
- 上手くいかなかったことも、「どうすれば上手くいったか？」を一緒に考える。
- 例：「もし時間を巻き戻せるのなら、次はどういう風にやりますか？」
④ 考える癖をつけさせる
マネージャーは仕事の全体像を知っているため、それを部下に伝えることで「自分の仕事がどこに影響を与えるのか」を理解させることが重要です。
具体例：製品プロモーターの仕事を任せる
- あなたの役目は、製品に対する課の戦略や戦術をメンバーに落とし込むこと。
- もしこの役割がなければ、各メンバーがバラバラに活動してしまう。
- メンバーの知識やスキル差を埋めることで、チーム全体の底上げにつながる。
- できるメンバーの考えや経験を引き出し、経験の浅いメンバーに伝えることもプロモーターの役目。
- この経験を積み、成果を出すことで、リーダーシップスキルが評価され、次のキャリアステップ（TLなど）に近づくことができる。
自分の仕事が全体のどこを担っているのかを見える化すると納得感が得られやすい
⑤ ウェットブランケットマネージャーにならない
やる気のあるメンバーのモチベーションを下げると、当事者意識は失われます。
- 「あーこの上司に言っても無駄だな」と思われると、部下は考えなくなる。
- 逆に、積極的に意見を取り入れ、前向きなフィードバックをすることで、主体性を持たせることができる。
⑥ 情報の開示
「この話は部下には関係ない」というスタンスの上司は多いですが、これは部下の思考の幅を狭めます。
- 直接関係なくても情報を共有することで、主体的に考える癖がつく。
- 「自分の仕事とどう関わるか？」を考える習慣が生まれる。
- 「何ができるか？」と自ら考えるようになる。
情報は可能な限り広く開示し、部下が思考を深められる環境を整えることが大切です。
上司はその上司には報連相を意識しているが、部下に対する報連相を忘れがちになるので注意！
⑦ 責任の範囲を広げる→結果を出す→より責任の範囲が広がる＝ステップアップ
- 成果を出すことで、新しい仕事がもらえる。
- 経験を積むことで人間関係が広がる。
- キャリアの目標に近づくことを実感させる。
このプロセスを繰り返すことで、部下は主体的に行動し、当事者意識を持つようになります。
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